規制が厳しいところほど良い家は建つ

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家を建てるルールを理解する

「家を建てようと思っているけれど、あれこれと建築の規制が・・・」
と嘆く人たちがいます。
確かに、土地にせよ建物にせよ、敷地の用途規制や建物の高さ規制など諸々の条件がついてまわります。
しかし、これはいたずらに規制されているわけではなく、それなりに良い環境や良い住宅を建てるための必然性があって規制されているわけで、その意味で、それらの規制にはどのような意味があるのかをわきまえておかなければならないでしょう。

住まいの法律で、もっとも基本的なものはその名のとおり「建築基準法」です。
そして、この「建築基準法」で定められている内容を執行するために、その業務の内容を詳しく明記しているのが「建築士法」です。
すなわち、やや排他的ですが、大きな建造物を作るには、建築士の資格を持つ人間でないと、設計できません。

「建築基準法=快適な家」ではない

なぜこのような規制があるのかといえば、住宅を含めて建造物というものは、どんなに大量生産されようと、その土地、環境と合わせて考えれば、決して同じものはありえないからなのです。
それぞれの場所によって、形、地質、広さ、向きなど絶対に同じ土地というものはありえません。
というのは、それぞれの環境の中で、地盤や用途に合わせて、どのような建造物であろうと、一定の基準に達したものでなければ、あとあと様々な問題を生起せしめることになりかねないからです。

特に誤解が多いのは、建築基準法が最低基準であることを忘れていることで、それに合致しているからすぐに快適な住まいになるとは限りません。
まず、土地に関する規制ですが、これには「都市計画法」による用途規制というものがあり、第一種住居専用地域、第二種住居専用地域、商業地域などと細かく分かれており、それぞれ高さ制限などが設けられています。
なので土地を買おうとするときには、その地区の市町村役場へ行き、その土地に、どのような法律がかぶさっているかを調べるといいでしょう。
そうした役場の建築課、建築指導課へ問い合わせると、親切に教えてくれるはずです。

規制が厳しいのは守られている証拠

そもそも、こうした土地の用途規制というものは、いわば都市全体の中の間取りのようなもので、住居地域であれば寝室や居間、工業地域なら台所に相当するといったあんばいです。なので工業用地域に住まいを持とうというのは、台所で寝ようというようなもので、本来の目的にはふさわしくない場所となります。
また、前途の法律とは別に建ぺい率、敷地と建物の規制、日影規制などが、県や市町村の条例として定められ、より快適な住まいづくりが法律上の保護を受ける形になっています。
多くの人々は「規制が厳しい」といって嘆くようですが、これは発想が逆で、用途規制や様々な条例が厳しいところほど、住宅地として保護されているわけで、より快適な住まいを作れる場所であるということです。

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